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コラム第143号(2014/12/9UP)
 「“責任を伴う情報要求”に応えれば、提供すべき情報も見えてくる・・・はず!」


  今回は2014年12月のコラムということでもあり、今年一年間コラムを書いていて思ったことを、
  最近の文献検索の動向や、図書館の動向も踏まえながら書いてみたいと思います。

  「今年1年間のコラムを書いていて思ったこと」の最も大きなコトは、
  自分が公共の情報室で行ってきた仕事への反省なんですよね、じつは。

  コラムを書きながら、図書館の存在価値って何? と、つくづく考えてしまいました。
  図書館の存在価値という意味では、公共図書館だけでなく、企業内の図書室は、
  残念ながら左遷部署(←ひどい書き方ですが)だったりする企業もあるわけで、
  社内の他のスタッフ部門に比べて低く見られている場合もあります。

  もちろん優秀な公共図書館や、企業内図書室も存在します。
  しかし、なかなか世間にはその優秀さや存在価値が認められにくい。
  例えば私が川崎市内の企業内図書室を担当していた頃、
  大変頼りにしていて、多く学ばせてもらった神奈川県立川崎図書館を、
  あっさり「廃止」と言ってしまう上層部(行政)だったりするわけで、
  図書館がどれだけ重要かということは、なかなか理解されにくいと思います。
  (その後「廃止」は撤回されて、企業支援分野に特化させて川崎市内に存続するとのことです)

  
でも、
  図書館が本当にすべきことをしているかといえば、じつは、そうではないと思われる面もあります。
  そんな点も含めて、まずは自分が行った仕事への反省から書いてみたいと思います。

  ちなみに今回のコラムは、やや長くなってしまいました。
  お時間のある時に読んで頂いたほうが良いかもしれません。


 情報利用者へ提供したい情報と、情報利用者が必要とする情報

   私は以前、公共の情報室に勤務していました。
   情報室では特許情報を中心に、産業や技術関係の図書や雑誌、
   またデータベース検索を提供していました。この情報室を退職して、
   自分で情報検索と提供を行なう個人事務所を開業しました。

   事務所を開業して間もない頃、情報室に所蔵している資料を利用しに、
   久しぶりに情報室へ行きました。
   このとき情報室の書架に並ぶ資料を見て感じたのは
  
 “ ここに並ぶ資料を、一般企業のかたにどうやって使ってもらおうか・・・ということは、
    もう考えなくていいんだ ”
 という解放感(!)でした。

   単純に書くと、特に公共図書館に所蔵する資料というのは、
   「利用者には、こういう本や雑誌が必要だろう」という考えに基づいて収集(購入)されます。
   これらの収集された本や雑誌が、言い換えれば
「利用者へ提供したい情報」です。

   一方、
利用者が必要とする情報は、図書館側が想定している「利用者へ提供したい情報」と
   ズレている場合が多い。


   そこで、このズレを無くす方向に、収集する資料を修正していけば、
   ニーズに応える「使える図書館」になるように思うのですが・・・
   じつはコレが簡単なことではないのです。

   まず、利用者が必要とする情報のうち、特に「リスクや責任を伴って必要としている情報」。
   やや具体的に言えば、
   研究開発などに必要な情報や、企画や営業活動に必要な情報、経営判断に必要な情報などです。
   これらの「必要とする情報」は、一般的な図書や雑誌ではカバーしきれない情報である場合が多いのです。

   例えば、コラム116号で、私が企業に勤務していて図書室担当だった新人時代のエピソードとして、
   ソフトウェア部門からの情報ニーズを紹介しました。

   ソフトウェア部門にはゲームソフトを作っているグループがありました。
   このグループから、オタク系のマイナーなゲーム雑誌の特集号に載った記事を入手してほしい、
   という情報要求がきたりする。
   私が図書室担当新人だった当時は、今ほど文献データベースが普及していなかったわけですが、
   文献データベースが普及している現在であっても、このような「学術的ではない雑誌記事」は、
   文献データベースに収録されにくいし、公共図書館でも所蔵していない場合が多い。
   このときは図書室ではお手上げ状態で、結局、社員の個人的なツテをたどって入手した、という例です。

   似たような例として、コラム130号では、
   ゲーム雑誌として有名な 『電撃PlayStation』 と、法律雑誌の 『判例百選』 を検索した例をご紹介しました。

   検索例として、国立情報学研究所の CiNii Books で全国の大学図書館等約1200館を横断検索して、
   
『電撃PlayStation』を所蔵している図書館は「ゼロ」という結果でした。
   一方 『判例百選』 は、同じく法律雑誌 『ジュリスト』 の別冊であり、 
   『別冊ジュリスト』 として所蔵している図書館は503館、
   『ジュリスト』 の別冊として受け入れている図書館はは714館。
   このふたつを併せると、
ほぼ全ての図書館で 『判例百選』 を所蔵している結果でした。
   この検索例は、『判例百選』は、どの図書館に行ってもあるし、
   『電撃PlayStation』は、どの図書館に行っても無い、という検索例です。

   この検索例では、『電撃PlayStation』 の広告ページに、
   携帯電話のアクションゲームソフトに関する情報が掲載されていて、
   この情報が特許情報調査に必要な場合、どうすれば入手できるか、という情報ニーズから
   『電撃PlayStation』を所蔵している図書館を探したわけです。
   そして結局、大学図書館や県立図書館や市立図書館では所蔵が無いので、
   国立国会図書館を利用するしかない、ということをご紹介した例です。

   この例も、図書館側が想定している「提供したい情報」と、
   利用者が必要とする情報がズレている例です。

   そこで 『電撃PlayStation』 が必要とされるならば、大学図書館や公共図書館で
   所蔵するようになるかというと、たぶん所蔵することは難しいだろうと思います。

   所蔵することが難しい理由を大雑把に言うと、 図書館法の第一条(この法律の目的)は
   「社会教育法の精神に基き、…もつて国民の教育と文化の発展に寄与することを目的とする。」です。
   この「社会教育法の精神」から判断すると、『判例百選』は国民を教育するけれど、
   『電撃PlayStation』 は本来は娯楽雑誌であり、教育には適さない、という判断がなされるわけです。

   
さて、
   ここまで書いてきて、何が自分の反省点かというと、
   じつは私も公共の情報室に勤務していた頃は、
   『電撃PlayStation』 よりも 『判例百選』 を蔵書として選ぶ(選書)ような考え方をしてきたのです。
   企業で図書室を担当していた頃は違いました。
   
学会誌もゲーム雑誌も、「仕事に必要な情報」としての価値は全く同じなので、
   分け隔てなく購入していました。

   でも、公共施設で公の予算を使って購入する場合、
   どうしても学術的で専門的で、見た目にカッコいい本や雑誌を購入してしまう。
   しかも、このような本や雑誌を使うのが正しい(!)とさえ思ってしまう。
   ・・・書いていて恥ずかしいですが、本当にそんなでした。

   そして、利用は少ない。
   それを、なんとかして使ってもらおうと、「情報室だより」で紹介したり、
   本を開いて展示してみたり、工夫したのですが、
   今思うと、やるべきことがズレていたと思います。

   本当にやるべきだったのは、利用者のかたが必要とする情報は何なのかを知って、
   必要な情報を提供できるしくみを作ることだったと思います。
   でも、それってスゴク大変で、
   本当はやらなきゃいけないことが、うすうす分かってはいたけど逃げてたんですよね。

   コラム139号で、「データ化しやすい情報に偏って構築されたデータベースは信頼性が低い」とか
   「情報量が増えても質が伴わなければダメ」とか書きましたが、
   結局、自分も同じことをやっていたと思います。
   情報提供の当事者側にいると、自分に都合の良い仕事をしてしまいがちで、
   やるべきことが見えにくくなる。・・・言い訳ですが。

   情報室を退職した後、利用者だったかたから「誰にとっても使いにくい情報室だった」
   と言われました。 初心者が使うにはレベルが高いし、
   情報専門者が使う場合は、所蔵している情報や使えるデータベースが半端な状態で、
   ごく限られた使い方しかできない。 というようなご指摘でした。
   全くそのとおりだったと思います。返す言葉もありませんでした。


 使える情報は利用ニーズで決まる

   以前のコラム67号で、「使える情報をつかまえる」という点で、こんなことを書きました。
     ※以下はコラム67号からの抜粋です
     図書館のかたは、情報やデータそのものに 「使える情報」 「使えない情報」 があって、
     「使える情報」のほうをつかまえる、 というイメージでいらっしゃる。
     いつも思うのですが、これが大きな間違い、というか勘違いなのです。
     情報そのものに絶対評価として「使える情報」「使えない情報」があるのではなくて、
     あくまでも、情報を求める側の主観に対する相対評価として、その情報が使えるか、使えないかが決まるんです。

     情報検索や調査をするにあたっては、「知っておくべき代表的な情報源」というものが、確かにあります。
     官庁統計、学術文献のデータベース、法令・判例のデータベース、各種の辞典・事典などなどなど・・・があります。
     でも、その情報が「使える情報」か「使えない情報」かということは、
     やはり、情報を求める側との相対評価によって決まるんです。


   もし図書館の存在価値を高めるのであれば、この点が大事かと思います。

   これも、かなり以前のコラム26号で、書籍『情報氾濫時代を生きる:新しいタイプの専門図書館』
   (発行/勁草書房1992年)の著者である植村達男さん(故人)に、
   植村さんがセンター長をなさっていた 住友海上火災保険情報センター を見せて頂いたことを書きました。

   この情報センターを見せて頂いたのは1995年頃なので、かなり以前のことではありますが、
   このとき植村さんがおっしゃていた言葉で2つ、忘れられない言葉があります。

   ひとつは
「私はいつも、どうしたら情報室が潰されないでいられるか考えているんだ」です。
   私はそれを聞いて、
   “こんなに利用されている図書室でも、そういうことを考えるのか” と思いました。

   何しろ情報室に社員(利用者)の出入りが多かった。 しかも利用者の皆さんは
   情報室のテーブルで私へ説明している植村さんへ、頻繁に声をかけていくのです。
   その利用者の皆さんに植村さんも「今日の○○新聞の記事読みましたか?」などと、
   簡単な情報提供をなさるんですよね。
   この情報提供も、普段から個々の利用者が、どんな情報を利用しているか知らないと
   「こんな情報がありますよ」と言うことができない。 だから、こんなに活気のある状態なのに、
   どうしたら情報室が潰されないでいられるか考えるなんて・・・と思いました。
   でも逆に、どうしたら情報室が潰されないでいられるかを考えているから
   利用が多いのかもしれないとも思いました。

   もうひとつは、情報室の蔵書の特徴として、いろんな種類の「名簿」が多いことについて、
   
「みんなが必要としている情報を集めていったら、結局、名簿が多くなったんだよ」です。
   この名簿類は本当によく使われている印象で、かなり傷んでボロボロでした
   (もともと耐久性を考えた製本ではないという点も挙げられますが)。

   この「名簿類」というのは図書館の蔵書としては、あまりカッコよくないというか(^^;
   見栄えがしないような面があって、実際、書架を見せてもらっても、
   保険屋さんでない一般人には、名簿をはじめとする書架にならぶ資料類の充実度が分からない。
   でも、名簿以外の資料も、よく使われていることが一目でわかる傷みかた(!)であり、
   充実した乱れかた(?!)でした。

   といわけで、住友海上火災保険情報センターは一例ですが、
   結局は、利用ニーズに沿った図書館が「必要とされる図書館」なのだろうと思います。

     ・・・ちなみに、
       植村さんから、大事なお話しを聞いてきたにもかかわらず、
       カッコつけた情報室を運営してしまった自分が情けないです。

       また、この住友海上火災保険情報センターのことを、
       ビジネス支援を行う図書館での職員向けセミナーでご紹介したことがあります。
       「どうしたら情報室が潰されないでいられるか考えている」とか、
       「みんなが必要としている情報を集めていったら、結局、名簿が多くなった」というハナシをして、
       利用者は多いし、蔵書はよく使われていてボロボロだった、とお話ししたのですが、
       全く反応無しでした。 このような事例は、あまり興味が無いようで、チョット残念でした。
       一方、例えば特許の説明で、パテントファミリー(ある出願番号を優先権主張して
       複数の国に出願されたグループ)の説明などは、興味深げに聞いてくださる。
       「いかにも知識」という話しのほうが、重要視されるように感じました。
       というわけなので、今回のコラムも図書館のかたにはあまり興味が無いかも・・・
       と思う次第なのであります。
       “そんなことない” というかたがいらっしゃるなら有難いです。

今回は「反省」とか書きながら、結局何だかエラソーな内容になってしまいました。
エラソーを言ったついでに(^^; もっと言うと、
図書館法の目的を「社会教育法の精神」から、
「国および国民の必要とする情報」へ転換したらどうでしょう、と思うのです。
そしてできれば「必要とする情報」が、なるべく「責任を伴う情報要求」を指す条文で。
このようなことを一介のサーチャーが言うことではないとは思いますが、
未来へ向けて、情報の収集・保存・提供を組織的に行えるのは図書館のはずです。

図書館が余暇活動の支援をすることを全面的には否定しませんが、
現在の図書館は余暇活動の支援面が強すぎて、
結局、自分で自分の首を絞めているように見えます。
目先の読書利用増や娯楽ニーズにとらわれた「キレイな貸本屋」を
やってる場合ではないと思うのですが、いかがでしょうか。
      
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