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コラム第73号(2009/1/13UP)
「“芋づる式調査”を侮るなかれ!」
「芋づる式調査」とは、
文献や本に記載されている参考文献や引用文献をたどっていく調査方法です。
参考文献や引用文献は文献の最後(特許文献の場合は最初)に
まとめて記載されている場合もありますし、文献中に記載されている場合もあります。
また著者名などの特定のキーをたどっていく場合もあります。
この“芋づる式調査”。
文献検索に関する本を読んだり、文献調査をしているかたとお話ししたりすると、
どうも印象が良くないようなのです。
検索式を使って文献検索する調査と比べて、“時代遅れな調査方法”とか
“稚拙な調査方法”などの捉えかたをしているかたが多いようなのです。
が、
そのようなマイナス的な印象を語る場面に出会うたび、違うよ!と思ってしまうのです。
というわけで、今回は堂々「“芋づる式調査”を侮るなかれ」を、情報検索の未来へ繋げながら
書きたいと思います。
“芋づる式”は重要な検索手段
そもそも芋づる式調査には次のような大きな利点があります。3っつ挙げます。
利点1 ★他の人の調査結果を参考にして自分の調査や検索に役立てる
参考文献や引用文献は、専門の研究者が文献を調査し、内容を読んだうえで引用・紹介しています。
ですから数多く発表される文献の中から、その分野における重要で信頼性の高い文献が紹介されている場合が多いので、
重要な文献を入手できる可能性が高まります。
また引用されている文献をデータベースでヒットさせて、その文献に付与された検索語や分類を参照して、
そのテーマの文献検索に役立てる方法も有効です。
利点2 ★データベースではヒットしない文献を見つけられる
データベース検索では検索語の選び方が適切でなかったりすると、
重要な文献を検索モレさせてしまうことがあります。
またデータベースへの収録基準から外れたために検索対象外となってしまっている文献もあります。
このようなデータベースではヒットさせることができなかった文献を見つける方法として、
芋づる式調査は有効な手がかりとなります。
利点3 ★その分野についての「基本的な文献」や「注目されている論文」を知ることができる
芋づる式調査をすることにより、
その研究分野について多くの論文から必ず引用されている「基本的な文献」や
「注目されている論文」などを知ることもできます。
“芋づる式調査”を活用する場面
例1 ★特許検索
特許調査では、上で書いた利点1~3がそのままピッタリ当てはまります。
日本の特許公報を見ても「引用文献(引例)」という点が、あまりピンとこないかもしれません。
でも米国の特許公報を見ると、
最初の頁に米国の特許審査官が調査した引例の文献が列挙されています。
これらの引用文献は、特許調査のプロ中のプロである審査官が
その特許(発明テーマ)について調査した結果です(利点1)。
例えば、ある特定の米国特許に関連する技術テーマで日本特許の調査を行う場合に、
日本ではその技術テーマについて、どのような特許分類が付与されるか知る必要があります。
そのような場合に、これらの引用文献の中から日本へも出願している特許をピックアップして、
日本で発行された特許公報に付与された特許分類を参照して、
日本ではその技術テーマについて、どのような特許分類が付与されるかを知る手段のひとつとすることができます。
・・・ちなみに、各技術テーマについての国際特許分類(IPC)の付与基準は、
日本と米国とでは、ビミョーにズレていることがあるのです。
ですから米国の特許公報に記載されている国際特許分類が、
そのまま日本の特許公報の調査には使えないことがめずらしくないのです。
極端な例では、
米国で付与された国際特許分類で、そのまま日本の特許公報を検索すると「0件」になることもあります。
これは、その国際特許分類は日本では付与しない(使っていない)ということです。
言い換えると、米国ではその技術テーマについて、その分類を付与するけれど、
日本では “別の分類” を付与している、ということです。
この点は、コラム第16号の「たぶん・・・特許調査初心者の最初の難関です!-IPC(国際特許分類)-」で
詳しく書きましたので、興味のある方はコラム16号をご参照いただければ幸いです。
特許調査に限らず技術文献や学術文献を調査する際には、引用文献を個別にヒットさせて、
その文献に付与されているシソーラス用語などの「検索語」を参照し、
自分の検索に役立てるなど、大いに活用できます。
また、特許はコラム第59号「特許法第1条の“産業の発達に寄与することを目的とする”の意味を考えてみる」で
ご案内したとおり、
「公開された優秀な発明を参考にして、さらに優れた発明が行われること」が、特許制度の目的でもあるわけです。
ですから、特許公報では「引用」は特に重要な意味を持っています。
多くの特許公報に引用されている特許は、やはり重要な発明である場合が多く、
特に、その分野の研究・開発・発明などの出発点となる基本的な特許もあります(利点3)。
例2 ★特定した検索キーでの文献調査
例えば、その文献を書いた「著者名」をキーに、その著者の書いた論文をさらにヒットさせる、などの方法も
芋づる式調査のひとつといえます。
特許調査では、特定の特許文献に記載された出願人名(会社名)や発明者名をキーに
検索を進める方法もあります。
例3 ★統計情報
芋づる式調査は統計情報の調査で使うこともあります。
統計情報は最終的にはその統計の出所(作成・発表した機関)の情報を確認する必要がありますが、
どんな統計が存在するか分からない調査初期段階では、
文献や報告書などに引用してある統計の出典からたどっていくことも有効な調査方法です。
“芋づる式調査”での注意点
芋づる式調査での注意点は、コラム第67号「情報検索の“軸”が決まれば、“使える情報”も決まる」でご案内した、
調査の軸をハッキリさせておくことが特に大切です。つまり「情報の使用目的の明確化」です。
芋づる式調査では、興味にまかせて文献から文献へとたどっていくうちに
“アレ?何を調べていたんだっけ…”というような迷い道に入り込みやすいのです。
「芋づる式調査」を広義でとらえれば、インターネットのリンクをたどることも芋づる式調査です。
ですから例えば、インターネットのリンクからリンクへとたどっていくうちに、調査の焦点がズレていってしまった・・・
という経験はないでしょうか。
というわけで必ず情報検索の「軸」を頭に置いて、調査がブレないように気をつけて進めることが大事です。
“芋づる式”を用いた検索システムの未来
現在の文献検索システムや電子ジャーナルでは、
リンク機能を使って、クリックひとつで引用文献を表示(またはヒット)させることができます。
また皆さんがお馴染みの「芋づる式検索」として、
図書の検索で特定の図書のデータの著者名をクリックすると、その著者の著書が検索できる、などの
検索は、オンライン書店のサイトなどで既によく利用なさっているのではないでしょうか。
さらに新聞記事などでは、「記事内の言葉」にリンクが設定されていて、
その言葉から関連する情報を検索することも、既によく行われています、
しかし現状では、特許文献から特許文献、学術文献から学術文献、図書から図書など
同じグループ内でのリンクが主流です。
情報はやはり、個別に存在しているのではないわけです。
例えば「○○氏ノーベル賞受賞」の場合に、ノーベル賞受賞を報じた新聞記事を起点に、
受賞の基となった論文や特許、その技術を引用した論文や特許や著書、
○○氏の研究経歴、○○氏の著書、さらに例えば特許が係争になっていれば判例、などなどの
関連する情報がリンク機能を使って「芋づる式」に入手できたら、どんなに便利だろうと思うのです。
特に調査時間の短縮が、かなり望めるのではないか、と。
リンクひとつでヒットするなら、検索し直す必要がないわけですから。
実は、これに近い構想が科学技術振興機構(JST)にあるようです。
2008年11月に東京で行われた第5回情報プロフェッショナルシンポジウム(INFOPRO2008)で、
新サービスとして「科学技術総合リンクセンター(J-GLOBAL)」が2009年3月に公開予定との発表がありました。
2009年3月に正式発表のようですので、まだどのような内容になるのか詳しくは断定できませんが、
「科学技術総合リンクセンター(J-GLOBAL)」の発表は今年の楽しみのひとつになりそうです。
今回は、年の初めのコラムということもあって、
検索システムの未来への希望もこめて「芋づる式検索」について書いてみました。
「芋づる式」という言葉は「文献から文献をたどって情報を引きずり出す」という意味を
表している点では、上手くできた言葉だと思います。
英語の「Chain of occurrence」よりも「芋づる式」のほうが上手い表現ではないでしょうか。
しかし正直なところ
「芋づる式」という言葉は日本語としてダサい印象を与えるのではないか、
とも思うのです(イモな言葉ってゆうか・・・)。
「言葉の印象」が「芋づる式」が低く見られてしまうことに影響しているのようにも思います。
だから、できればこれからの時代に合った、
スマートな言葉を誰か作ってくれないかなぁと思う・・・のは私だけだけでしょうか。
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