情報検索コラム
情報検索・調査・利用について
“知っていると便利”“こんなときどうする”“コレにはご注意！”などなど思いつくままに書かせていただきます。
ちなみに「三月うさぎ」はルイス・キャロル著『不思議の国のアリス』に出てくる「いつまでも終わらないお茶会をしている」ちょっとヘンなうさぎです。
「ティールーム」は、お仕事の休憩時間のお茶といっしょに読んでいただけるくらいの長さと内容というコンセプトを、アリスの三月うさぎの「お茶会」にかけてあります。（毎月1回更新します）
検索スキルや調査能力の「教育」「学び」を考える
注意：記載内容やリンクは執筆時点での情報です。
前々回のコラム第１９１号「特許調査と図書館 －情報ニーズと社会教育のすれ違い－」で、
図書館は社会教育の理念に基づいて運営されていると書きました。
そのため図書館が提供するのは「教育」。しかし調査をしに行く私たちが欲しいのは「情報」。
調査や検索においては、その点が噛み合わないことをコラム１９１号では書きました。
そして、図書館法は社会教育の理念に基づいている、ということは私も司書課程で習ったけれど、
でも私が教わった司書課程の先生は、教育を行いなさいとは言わなかった。
「君たちはサーバント（servant）である」と言った、と書きました。
前回のコラム１９２号「情報のプロが行う「サービス」を考える」では、この「サーバント」を基本として、
サーチャーや司書、調査員などが行うべきサービスについていくつかの側面から考えてみました。
さて、それならサーチャーや司書、調査員などの情報のプロは情報提供を行っていれば良いのであって、
教育は行わなくて良いのかというと、そんなことはない。ただし「社会教育の理念」は忘れてください。
情報のプロによる「教育」（←この言葉は嫌いなのですが・・・）があるわけで、
検索や調査方法の教育は情報のプロが行うものです。
「検索や調査方法の教育」と言うと、セミナーや講習会などを思い浮かべるかもしれません。
もちろんセミナーや講習会なども「教育」ですが、それだけが教育や学びではありません。
その点も含めて今回のコラムでは、検索や調査における教育や学びを広く考えてみたいと思います。
何（What）を、どんな理由で（Ｗｈｙ）で検索・調査するのか
検索や調査において、セミナーや講習会などで習得可能とされるデータベースの検索方法や図書館の使い方、
辞書やデータブック類の使い方などは情報を探すための手段にすぎません。
手段を使うための調査の出発点は「調査すべきこと」を明確にすることから始まります。
例えば特許出願のための先行例調査なら、発明の新規性や進歩性がどこにあるかを理解することが
「調査すべきこと（What）」の明確化につながります。
そして出願前の先行例調査なので「調査を行う理由（Ｗｈｙ）」は、
その発明と同じようなアイディアが既に出願されていないかどうかすること、です。
さらに、できれば調査結果をもとに
出願書類の書き方の検討や、さらに良い発明の考案を行うことなどに結び付けたいという目的もあります。
一般的な調査でも同じです。
調査や検索の出発点は、何（What）を、どんな理由で（Ｗｈｙ）で検索・調査するのか、です。
この２つが不明なまま調査を行うことはできません。
じつは、
この出発点である「何を、どんな理由で調査するのか」の明確化が上手にできないかたが多いと感じます。
特に仕事として検索や調査を行う場合、自分が思っているとおりの情報が見つかるとは限らないし、
調査開始直後は知らない用語や考え方が次々と出てくるのが普通だし、
調査中に自分の考え方が間違っていると分かることもある。
とにかく何の障害もなく検索方法だけ知っていれば答えが出る、ということは無いと思って良い。
これらの思い通りにいかない状況が次々と生じる中で、
明確に「何を、どんな理由で調査するのか」が分かっていれば、情報の中で迷子にならなくて済みます。
また多様な検索スキルも「何を、どんな理由で調査するのか」が分かっているかたのほうが上達します。
でも上に書いたとおり、「何を、どんな理由で調査するのか」の明確化が上手にできないかたが多い。
この「何を、どんな理由で」の明確化を説明している本やウェブサイトもありますが、
残念ながら説明だけ読んで出来るようになるということはなくて、
実際の調査を行いながら数多くトレーニングすることにより、上手になります(スキルアップ）。
欲しい情報と、出てくる情報とのズレ
というわけで、
実際の調査における「何を、どんな理由で」の明確化トレーニングです。
効果的な方法はサーチャーや司書など、情報のプロとの対話です。
この「情報のプロとの対話」を書く前に、
上の項で書いた「自分が思っているとおりの情報が見つかるとは限らないし」を説明します。
例として統計データを探す場合を見てみます。
世の中には官庁統計をはじめとして、民間での調査データなど多種多様な統計データが溢れているのですが、
イザ、自分が欲しいデータを探すと、ズバリのデータは無い場合が珍しくありません。
自分の欲しいデータに対して、統計項目が大雑把すぎたり、統計範囲がズレていたり、
"こういうのとは違うんだよねー" という場合が多い。
やや古い例ですが国立国会図書館の「レファレンス事例」に次のような例があります。
「質問：パソコンのディスプレイのサイズ別の売り上げ統計が載っている資料を紹介してほしい」
じつは私も以前、全く同じ「パソコンのディスプレイのサイズ別の売り上げ統計」を探したことがあります。
結局ズバリのデータは見つからなくて、一般に入手可能な統計は国会図書館の「回答」と同様で
「パソコンの売り上げ統計」（←大雑把すぎる）や、
「ディスプレイ限定のサイズ別出荷統計」（←出荷なので販売とは相違する）でした。
このデータを探したときは、販売とは相違するけれど、売り上げが多ければ出荷も増えるわけだから
「ディスプレイ限定のサイズ別出荷統計」が最も近いデータかと思い、調査依頼者へ提示してみたのですが、
不可でした。なぜ不可だったか。この「不可の理由」が「調査の理由」です。
そもそも、
調査依頼者は何のために「パソコンのディスプレイのサイズ別の売り上げ統計」が欲しかったのか。
守秘の関係で詳しくは書けないのですが、
ディスプレイのサイズに合わせてソフトの画面表示を設計する参考にするためです。
だから、どんなサイズのディスプレイを買う人が多いか、それを知りたかった。
あくまでも買われているディスプレイのサイズ、
または使われているディスプレイのサイズのデータが欲しい。
そして「売り上げ統計」と言っても、売り上げ金額が知りたいのではなくて、
どんな価格のディスプレイサイズをユーザーは買っているか、それが知りたいわけです。
目的のデータは、たぶん販売店の詳細な売上データなら存在するはずです。
でも販売店の社内データは、当然ながら部外者に公開はしてもらえない。
そこで、このときは複数の通販サイトの売上ランキングなどを使いながら、
目的に近いデータを独自に集計して、調査依頼者へレポートしました。
世の中には統計データが溢れているように見えますが、
この例のように、本当に自分の目的に適うズバリのデータは無い場合が多いのです。
このとき「無いです」で終わるわけにはいかない。だって仕事に必要な情報です。
上の例でいえば、データが無ければソフトの開発方針が定まりません。
統計データの話しが長くなりましたが、
この例で大事な点は、調査依頼者が「調査の理由」を明確に伝えてくれたことです。
・・・ちなみに、
ここで紹介した国立国会図書館の「レファレンス事例詳細」のレポートは、
さすが（！）プロ中のプロの仕事です。
特許調査でいえば、審査官の調査に該当します。
調査資料やＵＲＬ、調査データベースも適切かつ詳細。
報告も簡潔で無駄が無く、しかも報告すべきことは全て書いてある。
こういう調査と報告をしたいものだと思います。
調査の理由を、情報のプロとの対話で明確にする
上の例では、調査依頼者が調査に慣れたかただったので、
「ディスプレイのサイズに合わせてソフトの画面表示を設計するため」という調査理由（ｗｈｙ）を
伝えてくれました。
だから当初に欲しいと思ったズバリのデータが無い場合に、
サイズ別出荷統計は不可で、通販サイトの売上ランキングなどが使えそうだと判断できました。
しかし調査になれていないかたの場合、調査理由（ｗｈｙ）を明確に伝えられないことが多い。
「こういう情報が欲しい」しか言ってもらえない場合が普通です。
例えば、コラム１９０号で、アンケート調査のデータを探す例を紹介しました。
特定のアンケート調査のデータを入手して、その後のデータの変化を知りたいと思った。
しかし残念ながら、そのアンケート調査は１回行っただけで、その後の継続調査は行っていないものだった。
という実例です。
このような１回しか行わなかった調査というのは珍しくありません。
この例も、当初に欲しいと思ったズバリのデータが無いという状況です。
このとき、
サーチャーは調査依頼者が何故その情報が必要なのかを訊きます。
そして、そのアンケート調査の継続したデータは無いけれど、代りに使えそうな情報を探します。
この「何故その情報が必要なのかを訊く」という対話。
この対話の課程で調査依頼者は、"自分ではこういう情報が必要だと思っていたけれど、
調査理由（ｗｈｙ）を考えると自分の思っていた情報にこだわららなくても良い" などと理解できてきます。
このとき調査依頼者は、次のように多岐にわたって学ぶことになります。
・自分が思い描く情報と、現実に存在する情報とはズレている。
・「代わりに使えそうな情報を探す方法がある」ということを知る。
・代わりに使えそうな情報は、どのように探すか。
・使えそうな情報を探すためには、調査理由を自覚する必要がある。
・自分の調査理由は、そもそも何なのか。
・これらのことを行うためには、サーチャーなどのプロと対話することは有効な手段だ。
これらの「学び」のうち「代わりに使えそうな情報は、どのように探すか」の好例は、
上で紹介した、国立国会図書館のレファレンス事例
「パソコンのディスプレイのサイズ別の売り上げ統計が載っている資料を紹介してほしい」のレポートです。
調査した資料やデータベース、インターネットのＵＲＬを見るだけでも勉強になると思います。
特許調査を、情報のプロとの対話で学ぶ
特許の侵害回避調査を初心者が行おうとした例として、特定の公開特許公報１件を持ってきて
「この公報が権利をとったかどうか確認したい」と言ってこられた例があります。
この初心者のかた（仮にＡ社とします）は、
同業他社（仮にＢ社とします）の特定の公開特許公報（公報ｂとします）を偶然入手した、と。
この公報ｂに書いてある内容は自社（Ａ社）の製品に使っている、と。
だから公報ｂが権利になったかどうか、時々チェックしていかないといけない。
こんなふうに考えたんですね。
ここでＡ社の言うとおり公報ｂが権利になったかどうかだけを調査して報告する特許サーチャーは、
多分いないと思います。
とりあえず、取り掛かりとして公報ｂの経過情報を調査して報告しますが、
この初心者のかたが使っている用語などから判断して、このかたは特許制度に詳しくないことが分かるので、
まずは特許制度の基本と、特許権の侵害についての説明をしないといけない（提供情報１：特許法）。
そして侵害しているのかどうかの判断は専門家に相談するべきと提案をする（提供情報２：弁理士の案内）。
また特許侵害を回避したいのであれば、偶然入手したＢ社の公報ｂだけでなく、Ｂ社の他の特許出願や、
広く同業他社の特許情報も調査するべきであることを説明する（提供情報３：侵害回避調査の意味）。
侵害回避調査の基本は、自社の製品を基に専門家（弁理士や特許サーチャー）と相談しながら
調査すべき技術のポイントを明確化して行うものだと説明する（提供情報４：侵害回避調査の方法）。
これらの調査には、それなりの費用が発生することを説明する（提供情報５：予算の必要性）。
ここで書いた提供情報１から５を受けたＡ社のかたは、自社で行うことの優先順位をつけないといけない。
そのためには、やはり調査理由を明らかにしないと優先順位が整理できないことも分かってくる。
検索や調査における「学び」というのは、これらの過程全てが「学び」です。
たぶんＡ社の担当者のかたは自分だけで考えていたら、これらを効率よく学ぶことはできないでしょう。
サーチャーなどの「情報のプロ」との対話で学ぶということの大切さが分かっていただけたでしょうか。
情報のプロと対話する機会が少ない
上の２つの調査例のうち、パソコンディスプレイの調査依頼者はサーチャーとの対話経験が豊富な方です。
一方、特許の侵害回避調査の依頼者はサーチャーとの対話経験が、あまり無かったかたです。
現在の日本において、サーチャーや司書などの情報のプロと深く接する機会は一般的ではないと言って良い。
これが欧米の場合は図書館利用を通じて、情報のプロ（司書）と接する機会が比較的多いのだと思います。
だから欧米の文学や映画、ドラマなどを見ていると図書館で調べものをする場面や、
調べものの際に司書に相談したり手助けしてもらったりする場面が自然に描かれてるものをよく見ます。
例えば１９５０年代のアメリカの児童文学『がんばれヘンリーくん』でも、
小学生のヘンリーくんがグッピーの飼い方を知りたくて、図書館司書に
「グッピーについて書いてある本がほしいんだ。ぼくんとこグッピーのあかんぼうがいるんだけど、
どうしたらいいか、わかんないんだよ。」と相談しています（※引用文献１）。
アメリカでは既に１９５０年代の小学生が、
調査目的である「グッピーのあかんぼうをどうしたらいいか」を言って司書に相談しています。
日本ではこんな場面は一般的ではなかったでしょう。
じつは日本の図書館は「貸出し型」の図書館なのです。米国は「調査研究型」の図書館。
階級社会の英国は労働者向けの「貸出し型」と、中流向け「調査研究型」の各図書館がある。
１９７０年代以降の日本の図書館政策は貸出しサービスを前面に打ち出してきました（※参考文献１）。
よって未だに図書館で調査研究する習慣は、欧米ほど浸透していません。
なにしろコラム１９２号で書いたように、図書館で新聞広告の調査する利用者に対して図書館職員が、
「広告の女性モデルを複写するヘンな人」だと思うくらいですから。
しかし今回のコラムに書いたように、調査のスキルは情報のプロと接して対話することにより上達します。
「学び」は本やセミナーで学ぶだけではない、ということがわかっていただけたなら幸いです。
そしてサーチャーや司書などの情報のプロと接して対話することにより、
サーチャーや司書も調査のスキルアップになる。
調査の相談を受ける側のかたは、この点も肝に銘じておくべきかと思います。
※引用文献１
書 名：がんばれヘンリーくん
著 者：ベバリィ・クリアリー
訳 者：松岡享子
発行年：１９８８年７月
発行者：学習研究社
※参考文献１
書 名：理想の図書館とは何か -知の公共性をめぐって-
著 者：根本彰
発行年：２０１１年１０月
発行者：ミネルヴァ書房
今回のコラムを書くにあたって、久しぶりに国立国会図書館のレファレンス事例を見ました。
国立国会図書館のレファレンス事例は、インターネットで公開される以前からありましたが、
今回、改めて見ていると少々気になる点がありまして・・・。
というのも、私が図書館の仕事をしてしていた頃の国立国会図書館のレファレンス事例は、
もっと難問奇問（！）ばかりだったのです。
国立国会図書館は、言わば「図書館の図書館」という立場があって、
全国の図書館をバックアップするサービスを行う図書館です。
レファレンスも国民個人へのレファレンスサービスではなくて、
「図書館へのレファレンスサービス」なんですね。
だから国立国会図書館のレファレンスサービスは、全国の図書館で解決できなかった難問が
最後の砦として寄せられるものだったのです。だから、かなり難しいレファレンス事例が多かった。
でも現在公開されているレファレンス事例を見ると、
"こんな簡単なレファレンスも自館で回答できなかったのか？" と思うものが多い。
多くのかたの参考になりそうなレファレンス事例を公開しているという事情もあるのかもしれませんが、
もしかしたら公共図書館の調査レベルが下がってきているのではないか・・・と。
そんなふうに感じたのですが、どうなんだろう。
