ＨＯＭＥ ｜ 事務所紹介 ｜ サーチャー紹介 ｜講習会・講演会・執筆 ｜ コラムバックナンバー ｜お問合せ ｜
ＨＯＭＥ ｜ 事務所紹介 ｜ サーチャー紹介 ｜講習会・講演会・執筆 ｜ コラムバックナンバー ｜お問合せ ｜
注意：内容は執筆時点での情報です
コラム第３７（2005/10/２５UP）
「情報検索のヒント −ヒアリング−」
本や雑誌を見ても記載がない、データベースで探してもデータが出てこない、インターネット検索でも情報が出ていない・・・
こんな場合の 最終手段 は “ヒアリング” です。
ヒアリングでの情報入手において、 “信頼性が高い” “有効な（＝使える）” 情報を入手するために一番大切なことは、
“その分野における的確な情報を持っている、信頼のおけるヒアリング先を選ぶ” ことです。
アタリマエのことを言ってる・・・ とお思いでしょうか？
じつは、皆さまから情報検索のご相談やご依頼をいただくとき、
“自分でここまで調べてみたんだけど・・・” というかたの中に “ヒアリングをしてみました” というかたが少なくありません。
で、「どこへヒアリングしたのか」 をお伺いすると、たいていは “ご自分の身近なトコロ” なんです。
“ヒアリング先としてはズレてる” または “限られた狭い範囲の情報しか持っていない” という相手にヒアリングなさっている場合が大変多いです。
たぶん、話を訊きに行くにあたって、気軽に訊きに行けたとは思いますが、ヒアリング先としては 「不適切」 なトコロを選んでいます。 残念ながら。
例えていえば、
普段日常の買い物に使ってる近所のスーパーマーケットがある、と。
で、このスーパーでほとんどの日用品は買える、と。
さて、趣味で油彩画を始めようと思った。 そこで、このスーパーに油絵の道具を買う相談に行った。
そんなカンジです。
たしかに近所のスーパーにもボールペンとか消しゴムとか、ちょっとした文房具は置いてるよね。
でもさ、油絵の道具を買う相談は、大きな文房具屋か、できれば画材屋へ行かなきゃダメだよねー・・・ と思うでしょ。
しかし、何故か情報検索とか調査のときは、皆さんこんなふうなことをしてしまっているんです。
以前、このコラムの第２６号に、こんな例も書きました。
＞ 企画やプランニングを担当なさっているかたの場合、
＞ 「海外の特定地域へ事業展開するにあたっての情報収集をしたい」というとき、
＞ 真っ先に頭に浮かぶのが “大手の広告代理店に調べてもらう” だったりするようです。
＞ 海外での事業展開にあたっての情報収集に行くべき場所の基本は、日本貿易新興機構の “ジェトロ・ビジネスライブラリー” です。
これも 「お尋ね先が少々不適切」 な例のひとつです。 ご自分の身近なところに行ってしまう・・・。
ヒアリングは、守秘義務が無い相手にヒアリングする場合も多く、
ある程度、自分の秘密を開示することにもなります。
そんな面から考えても、ヒアリング先は慎重に選ばなくてはいけません。
●ヒアリングでの情報入手が必要な場合
ヒアリング先を選ぶハナシの前に、ちょっと確認です。
最初に、
「本や雑誌を見ても記載がない、データベースで探してもデータが出てこない、インターネット検索でも情報が出ていない・・・」
と書きました。
こういう 「本にもデータベースにもインターネットにも無い情報」って、どんな情報でしょうか。
＜例１：アウトレット品の流通経路＞
一般商品の流通経路は 『業種別審査辞典』全８巻 （発行：きんざい） などに記載されています。
でもアウトレット品のような、一般流通から外れているモノがどう流れていくのかは、この『業種別審査事典』には載りませんし、
一般的な “○○業界がわかる本” などにも載りません。
アウトレット的なモノでも、多くの人がビジネスチャンスとして注目しているモノ（例：古着 など） だと、
“古着屋の開業のしかた”などが雑誌記事になって、その中に流通経路が載っていたり、
“古着ショップ某の日記”などがインターネットのブログになって、その中に仕入れルートが載っていたりしますが、
あまり、ヒトが注目していない分野だと、やはり “いくら検索しても情報がでてこない” ということになる。
＜例２：業界団体での統計＞
各業界では、現状把握や事業戦略などのために、様々な統計をとっています。
これらの統計は公開されていることもありますが、「部分公開」 だったり「全部非公開」だったりすることが多いです。
業界の動きや、発表資料などを見ていくと “たぶん、こういう統計やデータを持っているだろうな” と思うのですが、
その統計やデータそのものを探しても見つからない、ということがよくあります。
ようするに、マイナーな情報、ニッチな分野の情報など、求めるヒトが少ない情報、
また、関係者内部でのみ公開している情報（関係者外秘扱いの場合もあります）などは、
一般的な本やデータベースには載らないし、インターネットにも公開されにくい。
こんな場合の最終手段として “ヒアリング” を行います。
●ヒアリング先の選び方
餅は餅屋。
その業界の専門情報は、その業界団体に訊くのが最良です。
各業界団体には上で書いたような 「商品の流通経路」や 「統計データ」など、充実した専門情報をお持ちです。
調査の目的や内容によってヒアリング先の探し方や選び方は、いろんな方法がありますが、
今回は、業界団体を探す代表例を２つご紹介します。
１ 『業種別審査辞典』を使う
業界団体の存在を知るのに、最も一般的な方法は上にも書いた 『業種別審査辞典』全８巻 （発行：きんざい） を見る方法です。
この本はもともと金融機関の貸出し担当の方が、各業界の概要を知り、貸出審査の参考にするための本です。
現在発行されている最新版（2004年1月発行/第１０次新版）は全８巻で、
次のような分野ごとに更に各業種別の産業・商品について知ることができます。
第１巻： 農業 畜産 園芸 水産・養殖 食料品 飼料・肥料
第２巻： 飲料 紡績 衣服 服飾品 文具 雑貨 木材
第３巻： 紙パ 出版・印刷 化学 窯業・土石 プラスチック 石油・ゴム 楽器・玩具 スポーツ用品
第４巻： 鉄鋼 金属 機械 電気 電子 コンピュータ機器 精密
第５巻： 自動車 運輸 エネルギー 建設 不動産・住宅 インテリア 家具
第６巻： 通信 情報 ネットワーク 広告 専門サービス レンタル 廃棄物処理
第７巻： 美容 ペット 医療 福祉 金融 飲食店
第８巻： スーパー 旅行 レジャー スポーツ 娯楽 教育 冠婚葬祭
で、各業種別の記述の最終ページを見ると 「業界団体」 の項があって、
団体名称・所在地・電話番号・ホームページアドレス が記載されています。
例えば、「美術商」の場合
東京、大阪、名古屋、京都それぞれの美術商協同組合の住所・電話番号・ＦＡＸ・ホームページアドレスが記載されています。
ここに記載されている連絡先にいきなりヒアリングする方法もありますが、
ホームページアドレスが記載されている場合は、ホームページを確認してみてください。
全国規模の業界団体の場合、全国に 「支部」 や 「支所」 が設置されている場合があります。
もし、その 「支部」 や 「支所」 が自社の近くにあるのならば、その 「支部」 や 「支所」 へヒアリングする方法もあります。
ただしご注意を。
「支部」 や 「支所」 だからといって、必ずしも信頼性が高いとは言えないい場合もあります。
ヒアリングする内容によっては、「本部」 へ訊いたほうが良い場合もあります。 ソコはご自分の責任でご判断ください。
----------------------------------------------------------------------------------------------------------
２ 『ビジネスデータ検索事典』を使う
もうひとつの方法はコラム第３５号でもご紹介した、『ビジネスデータ検索事典 データ＆ＤＡＴＡ ２００３』 を見る方法です
（発行：日本能率協会総合研究所マーケティング・データ・バンク2003年3月 編集：日本能率協会総合研究所）。
コラム第３５号でもご紹介しましたが、この本は 「目的とするビジネスデータはどこにあるか」 が紹介されている本です。
たとえば・・・ ☆世帯における生命保険、損害保険の支払額
☆商品別の広告費
☆電子部品の商社リスト ・・・などなどなど
目的の 「ビジネスデータ」 が記載された冊子、ＵＲＬが記載されているほか
ヒアリングのための連絡先（電話番号）が丁寧に紹介されています。
最新版が２００３年３月発行なので、情報が少々古い場合もありますから、その点はご注意を。
ホームページなどで、最新の連絡先を確認してからヒアリングなさることをお薦めします。
●ヒアリングのしかた
さて、ヒアリングすれば何でもスラスラと教えてもらえる、わけではありません。
各業界によって、対応は千差万別です。
“ウチの業界に興味をもってくれて嬉しい” という気持ちで接してもらえる場合もありますが、
一般的には、“部外者は冷淡に扱われる” と思っていたほうがいいです。
一番重要なことは、ヒアリングにあたって 「自社の秘密をどの程度開示するか」 です。
一般的な礼儀や常識の範囲で判断しても、
“社名も名乗らず、ヒアリングの目的も言わずの状態で、相手から情報を訊き出すのみ” ということはほとんど無理です。
ヒアリングにあたっては、事前に 「秘密の開示」 について、十分に社内でヒアリング戦略の検討をしておく必要があります。
「当方の社名を言うかどうするか」 という部分から初めて、
例えば「来年度の研究費の予算編成の資料にしたい」までは開示するけど、「どんな研究か」は絶対に開示しない、とか。
もうひとつ、ヒアリングにあたって 「紹介者をたてる」 という方法もあります。
自社の取引先などに、その業界団体の会員企業がある場合、
その会員企業の方に迷惑がかからない範囲で、自社を紹介してもらう方法です。
この方法がとれれば業界団体からも、ある程度 「身内扱い」的な信頼が得られる場合もあります。
さて、ヒアリングしても教えてもらえなかった、ということもモチロンあります。
そんな場合は、ヒアリングで情報入手するのは諦めるしかないと思います。
既存情報で代替情報を探す方法を検討してください。
世の中の情報は、何もかも本やインターネットなどのルートで出回っているわけではありません。
私の場合、調査でヒアリングすることが多いのは
「個人での起業にあたっての情報収集」 をご依頼いただいた場合です。
企業のかたが新規事業を検討なさる場合での情報収集は、
データベースやインターネットなどの情報から検索できる内容であるが多いのですが、
個人での起業のアイディアというのは、大変ユニークな内容である場合が多く、
“これはヒアリングするしかない” ということがめずらしくありません。
ヒアリングは「ヒト」相手に行う情報入手なので、ヒアリングの場面も千差万別で、
サーチャーによって、それぞれ「やり方」の違いもあると思いますが、
今回のコラムが皆さまに少しでも参考になれば幸いです。
ＨＯＭＥ