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コラム第１５９号（2016/4/12UP）
「図書館は何をすべきか？ －図書館員とレファレンスサービス－」
前回のコラム１５８号の最後に、こう書きました。
要は「情報」と「福祉」の棲み分け。
図書館は是非「情報」を担当してほしい。 情報はハコとしての図書館が無くなっても利用されます。
では情報が電子化され、ハコとしての図書館が無くなっても困らないのか。
まぁ、実際にリアルな「場」としての図書館が無くなるとは思いませんが、
極端に言って、多くの情報が電子化されて、情報利用がオンライン化され、
図書館に行かなくても情報利用できるようになった場合、「図書館員」の存在はどうなるのか。
今回は、この図書館員（司書）について、情報の電子化と関係付けながら、書いてみたいと思います。
レファレンスサービス
以前のコラム１３２号で、特許庁２階にある公報閲覧室へ久しぶりに行ったことを書きました。
行った時間が平日の午前１１時過ぎころで、利用者はほぼ皆無。
特許検索用に１６台ある専用端末は、ほとんど使われていなかったことを書きました。
そして、これは特許情報が利用されなくなったのではなく、
特許情報の電子化により、特許公報の「紙」を入れたハコ（閲覧室）へ行かなくても、
自社のデスクで検索から情報入手までが、短時間で行えるようになったからであることを書きました。
じつは、このコラム１３２号で書かなかったことがあります。
この特許庁２階にある公報閲覧室は、コラム１３２号に書いたとおり利用者がほぼ皆無だったのですが、
閲覧室の向かいにある「産業財産権相談窓口」は、複数ある相談窓口の全てに利用者がいました。
ここではどういう相談を受けているのかというと、
例えば「同じアイデアで特許出願した場合と、実用新案登録出願した場合は、どう違うのか」とか
「自社の製品に対して、他社から“特許権を侵害しているのですぐに製造販売を中止するように”と警告を受けた。どうしたらいいのか」とか、
特許や実用新案、意匠、商標などの産業財産権に関する相談です。
これらの相談や質問に、専門の相談員が直接、回答してくれます。
当然ながら、これらの質問は問合せフォームによるオンラインでの相談も可能です。
でも、実際に会話しながら相談したほうが、より良く迅速に解決できる場合もあるでしょう。
で、
図書館にも調査や研究での情報入手を、図書館員に相談しながら行う方法があります。
これを図書館の専門用語で 「レファレンスサービス」 と言います。
ファレンスサービスとは、簡単に言えば、図書館が利用者の質問に調査をして回答する仕事です。
例えば、
「ゴッホが家族や友人に宛てた手紙を集めた本を読みたい。書名、出版.社などを知りたい」という利用者へは
『ファン・ゴッホ書簡全集』や『ファン・ゴッホの手紙』を案内する。
「ピアノ、ハープシコード、チェンバロの違いと歴史を知りたい」 という利用者へは『ピアノの歴史』などの本を案内する。
などのサービスを行います。
上の例は大変簡単な質問なので、直接図書館員へ質問しなくても検索で解決すると思いますが、
もっと個別の個々のニーズへのきめ細かいサービスは、ヒト（利用者）とヒト（図書館員）が直接会話しないと
適切な解決に結びつかない場合もあります。
言い換えると、情報が電子化されて、ハコとしての図書館に行かずに情報利用ができるようになっても、
図書館員と接することが全面的に不要になるわけではないだろうと思うのです。
このコラムで何回もご紹介しているランガナタンの「図書館の五法則」というものがあります。
The first law：Books are for use. （情報は利用するためにある）
The second law：Books are for all. （全ての情報利用者へ、そのひとの必要とする情報を）
The third law：Every book its readear. （どの情報も、それを必要とするひとへ）
The fourth law：Save the time of the reader. （情報利用者が情報入手するまでの時間を短縮せよ）
The fifth law：A librarys is a growing organism. （上の４っつの法則を行えば、図書館は成長する有機体となる）
レファレンスサービスは、この第二法則と第四法則が大きく関係します。
情報利用のプロ（図書館員）から学ぶ：例１
レファレンスサービスは、単に情報を素早く入手できるだけではない場合もあります。
情報を入手する過程に伴って、情報利用のプロである図書館員のワザや知識から学べる場合があります。
例えば以前のコラム１０６号の「図書館のレファレンスで学ぶ」の項で、
国立国会図書館のレファレンスカウンターでサービスを受けた経験を書きました。
これを、もう一度ご紹介したいと思います。
このとき、事前にＪＳＴのJDreamII（現：Ｇ－ＳｅａｒｃｈのJDreamIII）で文献検索した記事を、
国会図書館で閲覧しようとしたときのことです。
この記事は学会の予稿集に収録されていました。
で、この予稿集は国会図書館の所蔵データで、分冊Ａから分冊Ｈまでの８冊に分かれていることが分かりました。
このとき JDreamII のデータには、残念ながらどの分冊に収録されているかの記載がありませんでした。
また国会図書館の検索システム NDL-OPAC の雑誌記事索引では検索できない（記事検索の対象となっていない）記事でした。
となると、分冊Ａから分冊Ｈまでの８冊全部を出庫してもらって、目的の記事を見つけないといけません。
国会図書館は一度に多くても６冊までしか出庫してもらえません。しかも１回の出庫に２０分くらい待たないといけない。
８冊全部を確認すると最低でも４０分かかってしまう。
ここで、この特定の記事が分冊Ａから分冊Ｈの、どの分冊に収録されているか分かる方法はないのかな、と思いました。
そこで、国会図書館のレファレンスカウンターのかたに JDreamII で検索したことや、
NDL-OPAC の記事検索が使えないことなどを含めて相談しました。
すると、このレファレンスカウンターのかたは、即座に国立情報学研究所の ＣｉＮｉｉ で検索したのです。
つまり、 JDreamII の書誌データに入力されていない情報で、
しかも NDL-OPAC に収録されていない雑誌記事データが収録されている可能性があるデータベースとして、
ＣｉＮｉｉ が即座に頭に浮かんだんですね。
さすがレファレンス担当！です。 思わず 「あぁ ＣｉＮｉｉ だ、なるほどぉ」 と言ってしまいました（＾＾；
で、このときは結局 ＣｉＮｉｉ で確認しても、どの分冊に収録されているのかは分からなかったのですが（結局８冊全部見ました）、
レファレンス担当のかたの発想の転換に接することができたのは、良い勉強になりました。
情報利用のプロ（図書館員）から学ぶ：例２
もうひとつ、愛知県図書館での例をご紹介します。
このときは、特定の論文の引用文献数件を閲覧しに行きました。
論文の末尾には引用文献や参考文献が列挙されているわけですが、
このうち数件の文献の内容を読む必要がありました。
論文の執筆者によっては、引用文献を記載する場合に、巻号の記載に漏れがあったり、発行年や月が書いてなかったりなど、不充分な記載もあります。
そこで、事前に国立国会図書館のＮＤＬ－ＯＰＡＣで、詳細な記事データを確認しました。
詳細な記事データというのは、論文タイトル、著者名、雑誌名、巻号・年月日、掲載ページ、ISSNコードなどのことです。
そして、読みたい引用文献数件が全て愛知県図書館に所蔵されていることが分かりました。
当事務所の所在地は浜松市なので、東京の国立国会図書館に行くよりも、
愛知県図書館のある名古屋市のほうが近い。 そのため、愛知県図書館を利用することにしました。
前日に愛知県図書館の蔵書検索システムを使って各雑誌の所蔵状況を調べました。
読みたい文献は全て書庫に入っている雑誌だったので、当日は受付カウンターで出庫の申し込みをしました。
事前の準備は完璧（＾＾）ｖ のはずでした。
雑誌の所蔵状況は愛知県図書館の検索システムで確認したし、
各記事の掲載ページや正確なタイトルは国会図書館のＮＤＬ－ＯＰＡＣで確認したし。
時間と交通費（！）をかけて行くのだから、無駄足にならないように、事前によぉーく確認します。
ところが、
読みたい文献のうちの１件に、問題が生じました。
受付カウンターの職員のかたから、
“出庫の申し込み用紙に記入してある巻号と発行年が一致しない” と言われたのです。
これはどういうことかというと、
例えば月刊の雑誌は「Vol.(Volume)」や「巻」で創刊から何年目の発行なのかが示され、
「№」や「号」で何月号なのかが示されます。
月刊雑誌で1月創刊の場合、創刊号はVol.1 , No.1、 2月号はVol.1 , No.2、 翌年の1月号はVol.2 , No.1です。
もし２０１５年創刊ならば、「Vol.1」は２０１５年発行の各号、「Vol.2」は２０１６年発行の各号です。
で、出庫をお願いしたうちの１件について、
“申込用紙に書いてある、巻号 「Vol. 」 の数字と、「発行年」の数字が一致しない” というのです。
「Vol. 」 の巻号が正しいなら発行年が違うし、発行年が正しいなら「Vol. 」 の巻号が間違っている・・・と。
そこで論文の引用文献ページのコピーと、
事前に国会図書館のＮＤＬ－ＯＰＡＣで調べた雑誌記事の詳細データのプリントの両方を
図書館員のかたに示して、「この引用文献で、国会図書館のデータがコレなんですけど」と言いました。
確かに、このデータだよね・・・ということで、
まずは、「Vol. 」 と「発行年」とそれぞれ両方で出庫してもらうことにしました。
「Vol. 」 と「発行年」の、どちらか一方が正しいのではないか、と予想して。
しかし、
出庫してもらった「Vol. 」 での号と「発行年」の号は両方とも違う。
「Vol. 」 と「発行年」とも、該当ページに、求めている文献が掲載されていないのです。
・・・困った。
このとき私の頭に浮かんだ方法は、”JDreaIIIのデータを確認してみたらわかるかもしれない” でした。
そこで、図書館員のかたへ「JDreaIIIは、ここで使えますか？」と聞いてみようかな・・・
と思っているところに、図書館員のかたは 「これは自動化技術じゃなくて、自動車技術じゃないかなぁ・・・」 と言うのです。
これはどういうことかといと、
私がこのとき必要としていた引用文献数件は、全て工場のオートメーションに関する文献でした。
で、「Vol. 」 と「発行年」が相違している文献は、論文タイトルから推測すると、
自動車製造におけるオートメーションについての内容だと思われるわけです。
なので、「Vol. 」 と「発行年」の相違する論文のタイトルを見て、
自動車に関連する工場の自動化の記事だと判断した図書館員のかたは、
そもそも雑誌名の『自動化技術』が違っていて、雑誌名は『自動車技術』が正しいのではないか、と推測したのです。
そこで、『自動車技術』の雑誌所蔵データを確認したところ、見事（！）「Vol. 」 と「発行年」が一致しました。
思わず拍手（！！！） すばらしい。 そして無事、文献内容を読むことができました。
巻号や発行年の違いを、論文のタイトルから判断して、雑誌名が間違っているのではないか、と迅速に発想する。
これはコンピュータ検索では今のところ、まず無理です。
図書館員というプロの経験と勘と知識（例：雑誌名と記載記事の分野や傾向を知っている）が無いとできない。 見事でした。
・・・ちなみに、
愛知県図書館から事務所へ帰って翌日、国立国会図書館のデータを再確認したら、
なんと、データが正しい雑誌名に修正されていました。
電光石火（！？）たぶん、その日のうちに愛知県図書館から国会図書館に連絡が行って、
即刻データ修正したのだと思われます。
電子データの信頼性も、こういうプロの皆さんの地道で誠実な仕事ぶりに支えられているのだと
つくづく実感しました。 有難いことだと思います。
と同時に、論文の末尾に引用文献を記載する場合、
国会図書館のデータをコピー・アンド・ペーストしている著者も多いのだろうな、ということも感じました。
こういう例もありましたということで、皆さんの文献調査の参考になるかもしれません。
今回ご紹介した例は、私自身の体験ですが、
皆さんは図書館のレファレンスサービスを利用したことがありますか。
もしもあるならば、満足できる情報入手ができたでしょうか。
情報が電子化されていくなかでのハコや場としての図書館を考える意味で、
次回も図書館員やレファレンスサービスについて、もう少し考えてみたいと思います。
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