情報検索コラム
情報検索・調査・利用について
“知っていると便利”“こんなときどうする”“コレにはご注意！”などなど思いつくままに書かせていただきます。
ちなみに「三月うさぎ」はルイス・キャロル著『不思議の国のアリス』に出てくる「いつまでも終わらないお茶会をしている」ちょっとヘンなうさぎです。
「ティールーム」は、お仕事の休憩時間のお茶といっしょに読んでいただけるくらいの長さと内容というコンセプトを、アリスの三月うさぎの「お茶会」にかけてあります。（毎月1回更新します）
情報の信頼性判断のヒント －情報のコストから考える信頼性－
注意：記載内容やリンクは執筆時点での情報です。
今回のコラムも書籍『社会人・学生のための情報検索入門』執筆の経験をもとに、情報の信頼性判断のヒントを書いてみたいと思います。
例えば書籍（情報）には値段が付いて販売されるなど、情報にはコストが伴います。私たちが普段接している情報をコストの面から信頼性を考えると、一般的には有料の情報（例えば新聞記事など）のほうが無料の情報（例えば掲示板やＳＮＳなど）よりも信頼性が高いと判断するかたが多いと思います（総務省『令和6年版 情報通信白書の概要』※参考ＵＲＬ１参照）。このような一般的な考え方もありますが、その他の考え方も含めて情報のコストを多様な面から書いてみたいと思います。ヒントになることがあれば幸いです。
書籍執筆のコスト
本はパソコンだけあれば書けるわけではなく、執筆にあたって様々に費用（コスト）が発生します。
私が執筆したときの主な費用を列挙してみましょうか。以下が私が負担した費用の例です。
・参考文献：書籍、雑誌、文献記事などの入手および購入
・取材：交通費、謝礼（土産代、※書籍贈呈）、取材時間
・データベース使用料：書籍掲載分は無料のＩＤとパスワードを発行してもらったが、それ以外は実費負担
・執筆内容確認の依頼：原稿送付料と返送料、謝礼（※書籍贈呈）
・執筆に要する時間：執筆時間は本来の収入源である調査業務が行えない
※謝礼として贈呈する書籍は著者が出版社から直接購入（２割引で購入）します。
これら執筆に伴う費用は誰が負担するのか。私は執筆に要する費用は当然、出版社が負担するものだと思っていました。例えば会社が利益を出すためのに要する費用は会社が負担するのが普通です。仕事に使う資料の購入費や出張旅費などを個人負担させる会社は、ほとんど無いと思います。だからは執筆に要する費用を出版社側でどの程度負担してくれるのかなと思って編集者に「取材の費用や書籍購入費などは、どの程度負担してもらえますか」と質問しました。なかなか回答をもらえなかったのですが、やっと得られた回答は「印税でお支払いします」でした。言い換えると執筆に要する費用は出版社では負担しないということです。私の感覚では印税は上に列挙した費用のうち執筆に要する時間、つまり執筆時間は本来の収入源である調査業務が行えないことへの保障、または執筆することへの謝礼だと思っていました。
この費用負担については執筆が終った後、出版するときに交わした出版契約書に次のとおり書かれていました。「（費用の分担）本著作物の著作に要する費用は甲の負担とし、製作・販売・宣伝に要する費用は乙の負担とする。」。この条文の「甲」が著者、「乙」が出版社です。この条文は一般的な出版契約書のヒナ型には無くて、私が交わした出版契約書の特徴だと思います。（参考：日本書籍出版協会 出版権設定契約書ヒナ型１ ※参考ＵＲ２参照）
執筆内容の質を保証するためには十分な調査や準備が必須です。これらの調査や準備のための費用を出版社が全く負担しないというのは、出版社は出版する情報の信頼性に対する責任感を持っていないということだと感じました。私は執筆内容の質のためにはコストを惜しみませんでした。正直なところ、まだ開業して間もなく、十分な収入が得られない状態でのコストの支出は経済面でも精神面でも大きな負担でした。でも本を読んでくれるかたに不十分な内容のものを読ませることはできないので、覚悟して費用は惜しまずに使いました。
というわけで私の場合は執筆ための費用は全額自分で負担しましたが、多くの出版社は出版内容の質を保証するために人件費を含めた様々なコストを負担していると思います。一般的にそのコストの回収が情報の有料化（価格）や広告掲載につながるわけで、一般的には有料の情報、つまりコストをかけて発信される情報のほうが内容の質を保証されているから信頼できるということになります。
ただし私の出版契約の例のように著者が執筆ための費用を全額自分で負担している場合、著者側の様々な理由により、残念ながら執筆内容の質を保証できるだけのコストをかけずに執筆することも考えられます。書籍は一般的に信頼性が高いと判断されるわけですが、著者の都合でコストをかけずに執筆された場合は信頼性が高くない書籍である場合もあります。その判断は、一般的には参考文献の量と質、また書籍中に執筆の根拠が示されるかどうかで判断する方法があります。本の内容の信頼性について疑問に思ったり偏った内容だと感じた場合は、他の書籍や記事、インターネット情報などと比較しながら読むことをお勧めします。
情報発信/受信のコストは下がる傾向にある
上に書いたとおり書籍執筆にあたっては様々なコストが発生しますが、このコストは一般的に下がる傾向にあると思います。例えば参考文献の入手も、以前は複写を取り寄せていました。この複写取り寄せに要するコピー代や郵送料またはＦＡＸ料が発生し、さらに入手まで数日必要でした。これが現在はＰＤＦのダウンロードで済むようになりました。もちろんダウンロードが有料の場合もありますが、郵送料やＦＡＸ料は不要です。しかもスグに入手（ダウンロード）できます。書籍も電子ブックでの入手が可能になりました。金額的には、やや安価程度ですが、これもスグに入手（ダウンロード）できます。情報入手までの待ち時間もコストなので、入手に時間がかからないことも大事です。
また取材についても、単にお話しを伺うだけならリモートのＷｅｂ会議で可能です。交通費は発生しません。また執筆内容確認のお願いのときも、当時はプリントした原稿を宅配便で送付しましたが、現在なら大容量のデータ送付であっても無料のクラウドストレージを使って即刻お送りすることができます。
データベース使用のコストは書籍執筆時（２０００年代半ば頃）とあまり変わっていません。ただし書籍執筆時よりも少し以前、１９９０年代後半の頃と現在を比べると、データベース使用料は格段に下がりました。というのも現在の商用データベース検索システムの多くは定額制ですが、１９９０年代の検索システムの多くは従量制でした。例えばログイン後の１分毎に料金がかかるし、出力するのにも１件ごとに料金がかかりました。これが現在では、時間や出力量を気にせずに使えます。特に特許情報の場合は、当時と違って現在では無料で検索やデータ入手できる公的なサイトが整っています。例えば欧州特許庁の無料の特許検索システム Espacenet では、特許公報の番号から特許ファミリーを表示することが可能です。当然ながら無料で表示できます。現在では「こんなの普通じゃん」ですが、従量制の頃は特許ファミリー表示の１件ごとに、私の記憶では８００円程度かかりました。なにしろ外国特許の検索を行うと、検索と出力の費用を合わせて１回の検索で数万円かかるのが常識でした。すごく高価だった外国特許の検索が、現在は簡単な検索も出力も無料のシステムで可能です。しかもデータ収録のタイムラグも短い。当時のことを思い出すと本当に有難い時代になったものだと思います。
生成ＡＩによる情報のコストと信頼性
書籍執筆当時と現在とで大きく相違する環境のひとつが生成ＡＩです。生成ＡＩは様々な分野で活用されていますが、当然ながら原稿執筆にも利用できます。特に論文執筆にあたって、要約（抄録）の作成に使っているかたも多いと思います。生成ＡＩが作成した要約を参考にしながら要約作成するなら労力や時間の削減につながります。これはコスト削減です。しかも、自分では気付かなかったことに気付ける場合がある。このことにより要約の信頼性が向上する可能性があります。
またデータベースの分野から見ると、例えば技術文献のデータベース検索システムである JDreamⅢ では、外国文献の和訳タイトルや、日本語抄録がデータベースに収録されています。これらに人手をかけて信頼性の高いデータが作成されるため JDreamⅢ の使用料が高価だったりするわけですが、JDreamⅢ に限らず、翻訳や抄録作成に生成ＡＩを活用することで、コスト削減と信頼性向上につながるのではないかと、サーチャーとしては今後に期待しています。
また特許データについては、例えば特許データベースの検索に使う特許分類の付与にＡＩを活用することが開始されているとのことです（「特許庁におけるＡＩ技術の活用の現状と最新の取組」※参考文献１）。特許分類付与なども人間がいちから行う事に対し、ＡＩを利用することにより費用と時間が削減できて信頼性も向上すれば、利用者である私たちもその恩恵を享受できるのだと思います。
生成ＡＩそのものはコストをかけて作られていますが、利用する側が上手に活用することでコストを下げ、信頼性を向上させることができる可能性は大きいと感じます。生成ＡＩを利用するスキルを磨くことが重要な時代になったかもしれません。
参考ＵＲＬ、参考文献
※参考ＵＲＬ１
総務省『令和6年版 情報通信白書の概要』から
第Ⅱ部 情報通信分野の現状と課題 / 第11節 デジタル活用の動向 / (3) デジタルサービスの活用状況
https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/r06/html/nd21b130.html
※参考ＵＲＬ２
日本書籍出版協会 ①出版権設定契約書ヒナ型１（紙媒体・電子出版一括設定用）2017年版『出版契約書』
https://www.jbpa.or.jp/pdf/publication/hinagata2015-1.pdf
※参考文献１
タイトル：特許庁における AI 技術の活用の現状と最新の取組
著者：伊藤 孝佑, 久慈 渉, 後藤 昌夫
掲載誌：情報の科学と技術
発行年、巻号：2023年、73巻 7号
ページ：p. 256-261
情報のコストと信頼性については様々な面から考える必要があります。そんな中でこのコラムに書いたことは、ほんの一面からの見方にすぎませんが、何か参考になったことがあるなら幸いです。
なお正直に書くと、一般的な書籍執筆で著者が金銭的な利益を得る、いわゆるビジネスになるということはないと感じました。私が受け取った印税（初版8％）は、例えば私が公共の特許情報室に勤務していたときに開催した一時間の講演会で講師にお渡しした謝礼と同程度の金額です。もちろん講演のためにはそれなりの準備もしてくださったと思いますし、講師かたのバックグラウンドにおける経験も知識も無料ではありません。でも本一冊を書くことの労力への見返りである印税と比較した場合、印税から執筆に要した費用を差し引くと全く割に合わないし、赤字ともいえます。ただし書籍執筆には印税以外の利益もあります。例えば書籍を執筆したことにより講演やセミナーを依頼されたり、他人から信用してもらえたりします。最も大きい利益は、本を書くことで自分の勉強になる面が大きいということです。その意味で、書籍執筆で得難い経験と利益を頂いたと感謝しています。本を書くというのはビジネスではなく社会貢献。その社会貢献によって得られるものを大事するということかな、と思います。
