情報検索コラム
情報検索・調査・利用について
“知っていると便利”“こんなときどうする”“コレにはご注意！”などなど思いつくままに書かせていただきます。
ちなみに「三月うさぎ」はルイス・キャロル著『不思議の国のアリス』に出てくる「いつまでも終わらないお茶会をしている」ちょっとヘンなうさぎです。
「ティールーム」は、お仕事の休憩時間のお茶といっしょに読んでいただけるくらいの長さと内容というコンセプトを、アリスの三月うさぎの「お茶会」にかけてあります。（毎月1回更新します）
社会に出てから必要になる知識や情報を図書館で得られる…か？
注意：記載内容やリンクは執筆時点での情報です。
前回のコラム２１６号に引き続き、今回も図書館について情報入手の方向から書きます。
前回のコラムでは特許の無効資料調査や海外出張時に使う情報など、情報入手自体が仕事そのものである例を挙げました。仕事に必要な情報は、このような情報だけではありません。仕事を行うにあたって必要となる知識、もっと広く言えば社会に出てから必要になる知識は日々発生しています。これらの知識も「情報」です。
例えば特許サーチャーなら誰もが調査開始にあたって、調査する分野の技術内容の知識を得るところから出発するはずです。まずは調査する技術内容をよく理解できなければ公報も読めないし、検索もできません。しかも調査中にも様々に分からない用語や理解すべき事柄が発生します。これらの用語や事柄もその都度理解する必要があります。特許サーチャーでなくても、誰もが仕事で必要な知識や情報やデータなどを日々得ながら業務を行っているはずです。何ひとつ情報を得ずに毎日の仕事が行えるというかたは、いないのではないでしょうか。これを「学び」という面から見ると、学校で学んだ知識だけでは不十分なので、社会に出てからも学びが続くと見ることもできます。
さてこの知識や情報を皆さんはどこから得ているでしょうか。今回のコラムはこの点について書いてみます。ただし、あくまでも私の目から見た内容なので、見方に偏りや理解不足もあるとは思います。何かお気づきの点が有りましたらお知らせください。勉強させて頂きます。
知識や情報の適切な入手先はどこか？
今回のコラムも図書館について書くのですが、単刀直入に言って、私特許サーチャーが調査する分野の技術内容の知識を得るのに図書館が必要かというと、基本的には不要です。正直に書くなら、全く不要と言えます。特許サーチャーのかたで技術内容の理解のために図書館を使うかたがいらっしゃったら、教えてほしいです。
理由を大きく２つ挙げると、まずは時間。納期が決まっているなかで、今この場で理解したいのに、わざわざ図書館に行って本から知識を得るなどというのんびりしたことは、やってられない。そして「図書」、つまり本。本から得られる知識は信頼性は高いものの、調査に必要な知識からはズレていたり、大雑把すぎたりする場合が多い。私の事務所でも、よくお受けする分野の基本技術が書かれた本を数冊置いていますが、基本的な内容の理解はできるものの、調査すべきポイントに対しては大雑把な内容しか得られない場合が多いです。だから図書館の電子書籍を遠隔から利用できるとしても、本の情報だけでは不十分です。しかも本に書かれた内容は、どんどん古くなる。当事務所では技術的な本だけでなく特許制度などの法的なことが書かれた本や、用語辞典類なども含めて必要に応じて買い替えますが、図書館の本はこの買い替えが現状に追いついていないものが多いです。
ではどこから知識を得るかといえば、インターネット検索です。多分皆さんもそうではないでしょうか。インターネットから得られる情報は信頼性に劣る場合もあります。よって複数の情報を読み比べるとか、本の大雑把な情報と対比させながら読む、また情報発信者を確認する、情報が書かれた時期を確認するなど注意は必要です。そのような注意をしたうえで情報入手すれば、ほぼ必要な知識や情報は得られます。しかもテキストや図、写真だけでなく場合によっては動画で確認できることもあります。
また技術的な知識に限らず、現行法規の確認や様々な統計データの確認、企業情報や業界情報なども基本的にはインターネットから入手可能です。例えば特許法なら総務省が運営する e-Gov 法令検索 で確認できます。特許法の法令集が手元に無いからと言って、わざわざ図書館に行く必要はありません。また例えば統計データとして特許庁から発行される『特許行政年次報告』。これも特許庁の特許年次報告書のウェブページから入手できます。
というわけで特許の無効資料調査を行ったり、海外出張時に使う情報を探すなど、情報入手自体が仕事そのものである場合は図書館を利用する場合もありますが、業務上で必要な知識を学ぶという面から図書館を利用することは、めったにありません。では社会教育の理念に基づいて運営されている図書館が、社会で学びが必要になったときに役に立たない…のでしょうか。次の項で、その点について少し書いてみます。
社会での学びのニーズに応える
私が以前に勤務していた公共の情報室は、特許情報を中心に産業情報を扱っていました。少し具体的に言えば、扱う情報の大部分は特許公報です。当時は冊子やＣＤなどで発行されていた特許公報類を特許庁から配布を受けて、広く一般のかたに提供する施設でした。それとともに、データベース検索のサービスも行っていました。
ここで「学び」という面から言うなら、特許公報類とは別に、特許分野を中心とする一般書籍や雑誌・新聞を蔵書とする図書室もありました。この図書室の蔵書は約１５００冊程度、雑誌類は７０タイトル弱。大変小さい図書室でしたが、最も充実させていたのは、先に書いたとおり特許分野の本や雑誌です。特許分野に関しては、入門書から専門書まで、特許の法令は改正ごとに全ての版を揃え、特許庁から配布される灰色文献（一般流通しない発行物）やデータブックなどを揃えていました。要するに、特許について学びたい場合や何か知りたい場合に、本や雑誌から得られる情報は、できる限り揃えてありました。
さて、この図書室の蔵書は特許公報の利用者の皆さんが使っていたかというと、じつはあまり利用はありませんでした。やや利用が多かったのは、特許庁編の『特許出願のてびき』という本でした。これは一般市民のかたが自分で特許出願を行う際の手引書です。この情報室の利用者の多くは企業の特許部門のかたなので、そのかたたちは『特許出願のてびき』を読むことはほとんどありません。しかも自社の仕事に必要な本や雑誌は、当然自社で購入しています。だから基本的には図書室の本は、ほとんど利用しない。でも一般の書店にはなかなか並ばないような本も揃えてありましたので、特許公報を利用しにいらっしゃった際に、図書室で本を手にとってくださるようなことはありました。ちなみに貸出しはしていませんでした。本も雑誌も、必要な箇所をコピーして情報入手するかたちです。ただし雑誌のコピーはかなりありましたが、本のコピー依頼はほとんどありませんでした。
というわけで特許分野について、予算をとって充実した蔵書構成を行っても、それに見合うだけの利用は無かったというのが実情でした。各企業の皆さんは自社に必要な本や雑誌は自分で持ってるわけです。
では図書室は不要だったかというと、上で書いたように一般の書店には並ばないような本もあるので、それらの本は情報収集として役立っていたようです。また印象に残ってるのは、会社を退職したかたのことです。情報室では、会社を退職したかたで在職時に特許検索を行っていたかたに特許検索のアドバイザーをお願いしていました。週一回来ていただいて、一般のかたから特許検索の相談を受けていただくかたちです。このアドバイザーのかたは、相談時間が始まる前や相談者のかたがいない空き時間などは、図書室で情報収集していらっしゃいました。特に各データベースシステムのニューズレターは必ず目を通していらっしゃたのを覚えています。要するに会社にいたときは本も雑誌もニューズレターも会社で読めたけれど、退職したら情報が入ってこない。だから情報室に来たときは必ず情報収集する。会社にいたときも、こうして情報収集（学ぶ）していらしゃったんだろうな、と思いました。
このような情報室を担当していた立場から一般図書館を「学ぶための情報」という面から見ると、古い、無い、分かってない、です。社会教育の理念に基づいているはずの図書館で学べない場合が多い。
特許分野に限って言えば、特許法は改正頻度が多いため、例えば上に書いた特許庁編の『特許出願のてびき』という本も、法改正に併せて改訂版が発行されます。でも図書館の本は古い版をそのまま書架に出してある。古い版を見て出願書類を書いたなら方式審査に通りません。また、蔵書の網羅性も不十分です。大きな書店へ行けばわかりますが、特許関連の本の発行は明細書の書き方から、法解説、外国特許の解説や、英語などへの対応、また特許業界の動向など、ずらっと並んでいます。また大型書店へ行かなくてもオンライン書店で「特許」で検索して新しい順に並べると、特許関連の本の発行数の多さが分かります。それに比べると、図書館のNDC（日本十進分類）507.2（旧：工業所有権）の書架は貧弱な場合が多いです。こんなにいっぱい発行される本を全て買う予算は無い。専門性が強い本は一般市民には不要だし。というならば、専門的に勉強したいかたは結局自分で本を買うことになる。ならば図書館で学ぶって何？と訊いてみたいです。それでいて、例えば商標の『類似商品・役務審査基準』の分厚い本が、使い方もわからないままビジネス支援の書架に並んでいる。しかも特定の古い版のものが１冊ポツンと。図書館ではビジネスの専門書を提供していますと言いたいかもしれませんが、実際は逆に "図書館はビジネス情報について分かってません" と言っているようなものです。
というわけで特許分野に限らず、例えば情報処理について勉強したいとか、生物化学について勉強したいとか、何かしら学ぶときに図書館がそれに応じられるだけの情報を用意しているかといえば、残念ながら不十分な場合が多いです。もしも当事務所に "特許について本で学びたい" という相談があったなら、図書館よりも大規模書店へ行くことを勧めます。
昨日と今日は違う
上の項で書いた、特許庁編の『特許出願のてびき』という本。この本は現在発行されていません。たぶん２００９年発行が最後で、その後は改訂発行無しです。ではこの本に書かれていたこと、つまり特許出願書類の書き方や特許制度についての説明を現時点で知りたいとき、どうすれば良いかと言えば、特許庁のホームページで情報入手できます。特許法もインターネットが普及する前は冊子体で確認していましたが、現在、現行法規は上の項でかいたようにインターネットで確認できます。また『特許行政年次報告』。これも以前は冊子体でした。
何を言いたいかというと、知識や情報の入手方法は時代の流れとともに変わっていきます。例えば今６月で、梅干し（！）を漬ける季節ですが、梅干しの漬け方を知りたいとき、５０年くらい前の時代なら、知っているヒトに教えてもらうという情報入手方法だったはずです。それが本や雑誌から情報入手できるのが一般的になった。そして今はインターネットで、それこそレシピから動画まで、様々に情報入手できます。で、日本の図書館の現状は、本や雑誌から情報入手していた時代に止まっている状態です。
世の中は変化していきます。昨日と今日は違う日なのに、昨日のまま今日を過ごそうとしても今日の現状には合わない。昨日と違う今日の中で自分たちの行うべきことが見えてこないといけないはずです。例えば『特許行政年次報告』の新しいものは特許庁のホームページで方法入手できるけど、過去に遡って確認したい場合、どうすれば良いか。これは国立国会図書館の「インターネット資料収集保存事業（Web Archiving Project）」で確認可能です。さらに国立国会図書館のインターネット資料収集保存事業では２０００年版までしか入手できない。もっと以前のものを迅速に確認したい。このような情報ニーズに応えられるのが図書館のはずです。商標の『類似商品・役務審査基準』も、"この年は購入しました" という１冊をポツンと所蔵するのではなくて、旧版の確認から最新版の利用まで使いかたの案内も含めて提供できるのがプロです。
情報ニーズというのは、実際にニーズに接してみないと分からないものです。例えば上の項で紹介した特許検索アドバイザーのかたは、会社を退職した後に入手しにくくなった情報のひとつが、データベースシステムのニューズレターでした。このかたの情報利用に接するまで、ニューズレターの大切さに私は気づいていませんでした。しかも情報ニーズに接したとき、そのニーズを認識できる能力も必要です。目の前に情報ニーズがあっても、そのニーズが見えない（認識できない）のでは、なんにもなりません。
あくまでも日本の図書館の現状を大雑把に見て、思うことを書きましたが、不要不急と言われてしまう現状の延長線上に図書館の未来は無いように思います。
ついでに書くと、上の項で図書館よりも大規模書店へ行くことを勧めると書きましたが、現在は書店自体が減少傾向にあります。もっと言えば出版自体が出版不況です。今回のコロナ禍で書店の閉店や規模縮小も進んでいるようです。今までのビジネスモデルは捨てざるをえない状況だなと思います。
今年（２０２１年）の５月２３日、情報工学者で京都大学名誉教授の長尾真氏が逝去されました。私にとっては２００７年から２０１２年まで国立国会図書館長を務められ、電子図書館事業を進められたかたとして印象の強いかたです。私ごときが言うのも大変おこがましいのですが、日本の図書館が数十年前の状態に取り残されていて、強力にリーダーシップをとるかたがいない状況で、長尾先生の電子図書館事業推進には注目していました。たまたまこの５月、６月は図書館の電子化に関連するコラムを書いたこともあり、感慨深いものがあります。ご冥福をお祈りしたいと思います。
