情報検索コラム
情報検索・調査・利用について
“知っていると便利”“こんなときどうする”“コレにはご注意！”などなど思いつくままに書かせていただきます。
ちなみに「三月うさぎ」はルイス・キャロル著『不思議の国のアリス』に出てくる「いつまでも終わらないお茶会をしている」ちょっとヘンなうさぎです。
「ティールーム」は、お仕事の休憩時間のお茶といっしょに読んでいただけるくらいの長さと内容というコンセプトを、アリスの三月うさぎの「お茶会」にかけてあります。（毎月1回更新します）
より良い調査報告のためのヒント(1) ー情報分類の基本を知るー
注意：記載内容やリンクは執筆時点での情報です。
前回のコラム２７６号「ビジネス方法特許の調査での注意点 ーICTの具体的内容を確認ー」では調査依頼された技術内容と、公報に記載される構成要件、それぞれを分類・整理しながら対比して調査する必要性について言及しました。情報を分類・整理することはビジネス方法特許の調査に限らず行います。これは調査に先立つヒアリング（プレサーチインタビュー）の段階で、情報を分類・整理することを意識しながらヒアリングを行う必要があります。情報の分類・整理を行うことは良い調査に結びつきます。
というわけで、今回のコラムは情報の分類・整理の基本について書きます。たぶんベテランのサーチャーのかたは無意識のうちに情報の分類・整理の基本が身についているかたも多いと思います。そんなかたもご自分の考え方の見直しも兼ねてヒントにして頂ければ幸いです。
情報分類方法の基本（１）：分類の体系を予め決めておく
情報分類方法の基本的方法のひとつは分類の項目や体系を予め作っておいて、そこへ当てはめていく方法です。この分類方法は大きな分類から細かい分類へと細分化して分類の項目や体系が作られるかたちです。この方法の代表的な例が公共図書館で使われるNDC（日本十進分類法）です。２０２６年現在、第１０版が最新版です。
皆さんも公共図書館、また学校図書館で本を数字を使いながら分類して並べられているのに接したことがあると思います。数字は最初の１文字が「0 総記」「1 哲学」「2 歴史」「3 社会科学」「4 自然科学」「5 技術」「6 産業」「7 芸術」「8 言語」「9 文学」です。桁が多くなるに従い、細分化されます。例えば特許について書いてある本ならば、「5 技術」→「50 技術. 工学」→「500 技術. 工学」→「507 研究法. 指導法. 技術教育」→「507.1 特許. 発明. 考案」または「507.2 産業財産権」→「507.23 特許」「507.24 実用新案」「507.25 意匠」「507.26 商標」「507.27 審決」「507.28 判決」「507.29 弁理士」と細分化されます。
この方法は分類する情報が広範囲にわたる一般的な情報を分類する場合に適しています。公共図書館では様々な分野の本（＝情報）を収集します。それら広範囲の様々な情報の本を利用に適するように分類するにあたって、予め一般的な分類体系を公的な機関（NDCの場合は日本図書館協会分類委員会）が作り、それを利用すれば自館で分類体系を作らなくても分類できます。
情報分類方法の基本（２）：実際の情報内容を仕分けて分類体系を作る
情報分類方法のもうひとつの基本は、実際の情報そのものを仕分けて項目や分類体系を作る方法です。この方法の場合は文書を最初に細かいグループに分けておいて、それらを少しづつ大きなカテゴリーにまとめながら項目や分類体系を作っていきます。この方法の代表的な例は社内文書管理です。
社内文書は各社特有の情報であり、発生する情報（文書）は会社ごとに様々です。そして自社内で使いやすく分類する必要があります。よって文書を情報内容別に分類する場合は、実際に発生した文書を内容別に細かく分けておいて、それらを少しづつ大きなカテゴリーにまとめながら自社で使いやすい項目や分類体系を作る、という方法がとられることがあります。皆さんも自社特有の文書管理の分類方法を使っているかたがいらっしゃるのではないでしょうか。社内文書管理の場合は文書内容ごとに自社独自の分類記号を決めたり、分類内容別に保存期限を決めたり、また秘区分を決めたりしていると思います。
この方法は分類する情報がユニークであり、かつその情報を使う特定のグループ内（社内）で使いやすく分類したい場合に向いています。
分類方法（１）の不利点と解決方法
分類方法（１）のように予め分類体系を決めておいて大きな分類から細かい分類へと細分化する方法は、広範囲にわたる一般的な情報を分類するのに向いています。しかし発生する情報（例：図書館の場合は本）そのものはユニークであり、決められた分類項目に完全に一致しない場合も多々あります。また当然ながら複数の分類項目に該当する情報もあります。例えば高齢者介護のための住宅リフォームの本をNDCで分類する場合は、「527.1：住宅建築 - 設計」なのか、それとも「369.26：社会福祉 - 老人福祉」なのか。
さらに実際の情報は決められた分類からさらに細かく分かれる場合があります。特に専門的な分野の情報を分類する場合、予め決めた分類では広すぎて使いにくい場合が多々あります。例えば先ほどNDCで特許分野を細分化した場合は最終的に「507.23 特許」「507.24 実用新案」「507.25 意匠」「507.26 商標」「507.27 審決」「507.28 判決」「507.29 弁理士」と細分化されます。特許情報を専門とする皆さんは、この分類では大雑把すぎるし使いにくいと感じたかたが多いはずです。例えば日本の特許制度について書いてある本と、外国の特許制度について書いてある本は分けて分類したいでしょう。また本によっては特許と実用新案の両方について書いてある本もある。実際の本を自分たちに使いやすいように分類したいと思う場合も多い。
このようなニーズは実際の図書館でも当然ながら発生します。例えば特定分野の専門図書館や大学図書館などでは自館での専門分野について自館で使いやすいようにNDCを独自に展開（細分化）している場合があります。例えばNDC「507.23 特許」を日本の特許制度について書いてある本と、外国の特許制度について書いてある本は分けたいならば、日本の特許制度は「507.23a」、米国の特許制度は「507.23b」、欧州の特許制度は「507.23c」、中国の特許制度は「507.23d」などアルファベットを付記して細分化する方法です。
・・・と、ここまで書くと特許分類をご存じのかたならFIの展開記号や分冊識別記号に似ているな、と思われるのではないでしょうか。ズバリそのとおりなのです。FI(File Index)はIPC（International Patent Classification：国際特許分類）を日本の技術事情に合わせて独自に展開して細分化して分類付与しています。細分化することによって、日本の特許公報が検索しやすくなります。
というわけで予め分類体系を決めてから当てはめる方法での調整のポイントは、必要に応じて実際の情報に合わせて細分化や修正をすることです。つまり分類方法（１）と分類方法（２）の併用となります。ここまで書くと専門分野の分類は最初から分類方法（２）を使って、実際の情報を分類したほうが使いやすいのではないか、と思われるかもしれません。しかし、全くのゼロから分類を作るのは時間も労力もかかります。ある程度は予め分類体系を決めた、例えば出来合いの分類を使いながら分類したほうが効率は良いでしょう。また、出来合いの分類を使った場合には自分たちには不要と思われる分類もあります。しかし情報全体を広く見た場合、自分では不要と思っていても、実際には必要になる場合もあります。例えば高齢者介護が専門分野だとしても福祉や医療だけでなく、上で書いたような建築分野の本もあるし、食事関連なら栄養学、介護服なら被服分野、また場合によっては宗教関連の知識が必要になるかもしれません。そのような場合に、ある程度広い分類体系は便利に使えます。
分類方法（２）の不利点と解決方法
分類方法（２）のように実際の情報を仕分けて分類体系を作ると、普通に考えると実際の情報を確認しながら分類するから分類項目が作りやすいだろうと思えるし、情報を使う側の都合に合わせて分類できるから専門的な分野や独自に発生する情報の分類なら分類方法（２）が良さそうです。実際そのとおりなのですが、第一の不利点は既に書いたように全くのゼロから分類を作るのは時間も労力がかかります。また実際に情報を分類し始めて、ある程度の分類項目を作って、これで分類できそうだと思っても既に作った項目では分類できない情報も出てきます。
例えば風力発電の特許公報について調査・分析する場合に、発電装置の設置場所の分類として「陸上」と「海上」に分類すれば良いだろうと判断したとします。しかし調査過程では想定外の「河川」へ設置する技術が出てくる。このようなことは実際の調査では頻繁に発生します。
実際の情報を分類する場合は、このような想定外の情報が出てきても対応できるように考えておくことも必要です。また特定の情報が多くなりすぎた場合に、その分野を細分化して展開できるかたちにすることも必要です。分類を展開することは分類方法（１）でも説明しました。社内文書の分類で言えば、設計報告を設計グループ毎に記号を付けて分類すると決めたとします。しかし設計グループは複数に別れたり統合されたり、新たなグループができたりする。社内文書の分類は、そのような場合にも対応できる分類の仕方を考えておくでしょう。それと同じです。
そして全くのゼロから分類を作るのは時間も労力がかかるという大きな不利点については、既存の分類を利用しながら分類していく方法がとれます。これも分類方法（１）で説明しました。社内文書の分類を例にとって言えば、社内文書は独自でユニークなものだけれど、ある程度は一般化した分類ができる。例えば起案書、議事録、出張報告、調査報告、設計報告、評価報告、経理書類など、これらの分類は系列他社の文書分類を参考にしながら、ある程度大まかな分類体系を作って、その体系を使いながら自社独自の分類を作る、という方法をとっている場合も多いと思います。この方法も技術分野の分類の場合は既に分類方法（１）で書いたように、情報全体を広く見た場合に自分では不要と思っていても、実際には必要になる場合に便利に分類できます。
実際には分類方法（１）と（２）の併用が好ましい
分類方法（１）と分類方法（２）、それぞれの不利点を解決方法を書きました。読んでお分かりかと思いますが、結論は分類方法（１）と分類方法（２）の併用が一般的には好ましいです。どちらか一方だけではよりよい分類はできないので、予め決めた分類体系（１）と実際の情報の分類（２）のバランスをとりながら技術の分類を考えることになります。
今回のコラムで説明した分類方法をもとに、実際の調査でのヒアリングと共に行う技術分類・整理について次回以降のコラムで書きたいと思っています。
ここで少しフライングで書いておくと、私自身は学生のときの図書館司書課程でNDCによる図書分類を学び、NDCを実際の本（情報）に合わせて展開することを学びました。これが今回のコラムで書いた分類方法（１）です。そして会社に就職後、資料室担当として情報管理の一環で文書管理のセミナーを受け、実際の文書（情報）そのものを分類する方法を学びました。これが今回のコラムで書いた分類方法（２）です。会社を退職した後、市立図書館での勤務を経て公共の特許情報室に就職して特許分類を学んだとき、特許分類はNDCの展開の考え方と社内文書管理の実際の情報の分類を掛け合わせた分類なのだと理解しました。
ところが実際に特許調査の仕事を始めたら、分類方法（１）と分類方法（２）のどちらにも属さない分類方法があることが分かりました。それは調査依頼者のかたの頭の中にある、そのかた独自の技術分類です。と書けばサーチャーの皆さんは、そうそう、あるある、ではないでしょうか。というわけで次回以降のコラムではヒアリングのときに遭遇する、調査依頼者のかた独自の技術分類にも触れながら書きたいと思っています。
私が勤務していた公共の特許情報室は市の楽器博物館と同じ建物に入っていました。ある日、楽器博物館の学芸員のかたが楽器の特許を調べにいらっしゃいました。楽器だろうが何だろうが特許の検索には特許分類の利用が欠かせません。そこで学芸員のかたに特許分類（IPC）の楽器のクラス「G10
楽器；音響」を案内して、特許分類とキーワードを使って検索することを説明しました。
特許分類は特許文献を検索するための独特な技術分類なので学芸員のかたには違和感があるのではないかと思いつつ説明したのですが、学芸員のかたは楽器の特許分類を見て「これは（楽器や音響について）ちゃんと分かってるひとが作った分類です」とおっしゃいました。私には意外なリアクションでしたが学芸員のかたの言葉を聞いて、特許分類は技術分野の体系が分かるひとが見れば理にかなった分類なのだろうなと感じました。
例えば一般的にはピアノもオルガンも同じ鍵盤楽器だと思うかたも多いと思われますが、技術面から見てピアノとオルガンは音の発生する構造が全く相違します。IPCは技術で分類するためクラス「G10
楽器；音響」のすぐ下位であるサブクラスの段階で「G10B オルガン，（途中省略）気鳴楽器」「G10C ピアノ，ハープシコード，（途中省略）鍵盤のある類似の弦楽器」と明確に分けています。このような点が学芸員のかたも納得の分類だったのではないかと思われます。
検索や調査で特許分類を使う立場のサーチャーとしては分類そのものを技術全体から俯瞰して客観的に見るという見方はなかなかできないので、学芸員のかたの一言が印象に残っています。
